【タイプ1】新規“参入”領域検討調査

• 新たな事業やサービスで新たな領域に参入する際の検討をサポートいたします。具体的には、“現在は商社だがメーカーまで領域を広げたい”や“BtoC向けのみならず、BtoB向け製品も開発したい”等のお悩みをサポートさせていただきます。
• 参入領域の市場規模やユーザー特性、参入した場合の競合プレイヤー等を調査の上、参入時のシナリオを整理させていただきます。

【プロジェクトイメージ】

【タイプ2】新規顧客“開拓”検討調査

• 既存の製品やサービスで、新規顧客を開拓する際の検討をサポートいたします。具体的には、“新たに中小企業を開拓したい”や“新業界をターゲットにしたい”等のお悩みをサポートいたします。
• 新たに狙うターゲット業界の特徴や属性に精通している船井総研が、仮説構築～インタビュー調査、戦略構築までを一貫してサポートさせていただきます。

【プロジェクトイメージ】

【タイプ3】“ベンチマーク”調査

• 既存事業の事業計画策定をサポートさせていただきます。具体的には、“現状のマーケティング手法で良いか“や”更に良い営業方法があるのでは”等のお悩みをサポートさせていただきます。
• 既存事業のベンチマークとなる企業の特定及び該当企業における売上拡大シナリオを整理の上、貴社事業における売上拡大イメージを整理させていただきます。

【過去に行ったプロジェクト事例】

報告書イメージ

• 市場調査における報告書イメージを以下に掲載させていただきます

船井総研の特徴

• 船井総研の市場調査では、以下のような点を大事にしております。

市場調査×業種の専門性

市場調査の専門コンサルタントと、業種・業界の深い知見を有する専門コンサルタントチームが連携して、業界毎の独特な慣習を捉えた調査設計を実施いたします。そのため、調査開始前から確度高い仮説構築が可能であり、検証に向けて精度高い調査設計を実施することが可能でございます。

一次情報の獲得が可能

船井総研では創業来中小企業経営者を対象にコンサルティングを行っております。そのため、中小企業を中心に1次情報を獲得するためのインタビューを実施することが可能でございます。対象顧客やステークホルダーのリアルな意見や見解を収集する前提の調査を設計させていただきます。

調査経験に基づくインサイトを得るための調査手法

深いインサイトを調査を通じて獲得するための調査手法を把握しており、実行できることを強みと自負しております。アンケート調査における回答選択肢の工夫やヒアリング調査時の簡易提案書の準備　等、事前準備や調査実施の段階からインサイトを獲得するための調査手法を駆使して、調査を実施させていただきます。

調査から示唆出しその後の後工程までを一気通貫でサポート

船井総合では、市場調査の部隊だけではなくその後のフィジビリティスタディや中期経営計画策定のステップ及びその後の新規事業の立ち上げに向けた、伴走支援の部隊まで有しております。従って、調査を単なる調査で終わらすことなく、立ち上げまでを見据えたご支援が可能でございます。

• 特に、船井総研の市場調査では調査実施前の仮説設計及び仮説の具体化を重要視しております。
• 仮説を可能な限り具体化の上調査を推進することで、アンケート及びインタビュー調査実施時に深い回答を獲得することが可能となります。

ご支援実績（一例）

• 船井総研では業種・業態・規模問わず、様々な市場調査の実績がございます。

- 大手電機メーカー -

• BIツールを活用した中小企業向けサービスを検討
• 業界特有の課題をピックアップして、事業化を検討したい

• 各業種ごとのコンサルタントと新規事業コンサルタントが連携し、経営課題を抽出し、サービスの実現性を定量化

- 大手システムベンダー -

• 新ソリューションの提供に際して、最も適切なターゲットを設定したい

• 新ソリューションの特性を踏まえたうえで、競合調査・関連企業へのヒアリングを行い、自社の優位性を活かす領域・ターゲット顧客像の特定を提案

- 大手インフラ企業A -

• 飲食店向けのサービス設計検討のため市場を把握したい

• 統計資料・その他公開情報を用いたデータの比較・評価・補正

- 外資系食品メーカーA -

• 日本市場への参入を検討しており、日本の市場環境や競合状況、自社の類似商品に対する顧客ニーズや商流等を客観的に把握したい

• 左記の市場調査を実施し、日本市場への参入シナリオを作成

- 外資系食品メーカーB -

• 日本で新たに上市したい商品があり、その領域の市場の全体像を把握したい

• 対象市場の市場調査を実施し、当該商品の市場性を定性・定量（将来推計）両面から評価

- 大手保険会社 -

• 飲食店向けの損害保険販売を実施
• 中小規模の飲食店への販売促進を行っていきたい

• 協業パートナーの存在が不可欠な業界背景に伴い、パートナー意向を調査の上、今後の販売戦略を整理

- 大手通信業界 -

• 従来の大企業中心のアプローチから、中堅企業層ならびに中小企業層へのアプローチ拡大の検討

• ３３業種の中小企業を知り尽くす船井総研コンサルタントから各業種の課題や現状をヒアリングし、有望業種を特定

- 大手インフラ企業B -

• 飲食店向けビジネスサポートサービスの顧客獲得及びマッチング活性化のため飲食店が抱える経営課題を調査したい

• デプスインタビュー及びwebアンケート調査によって、飲食店経営者のリアルな声を取得し、活性化戦略を整理

- 大手不動産 -